Book(本) Business Administration(経営学)

続・日経新聞の数字がわかる本

投稿日:2010年2月26日 更新日:

『日経新聞の数字がわかる本』を読み終えた。
1回目はざっと読みきり、2回目は今の景気指標の数字と照らし合わせながら読んだ。

ニュースでよく耳にする『景気の「二番底」の懸念がやや薄らいできている』ことや、
『やや回復傾向にある』といっている理由が少しわかったような気がした。

工業の稼働率が回復傾向にあったり、製品在庫指数も適性値に戻りつつあることなど
良い傾向のものもあるが、全体としては前年比マイナスのものがまだ多い。

また、残念ではあるが完全失業率は依然として回復傾向が見られない。
企業としては、仮に仕事があったとしても、まだ人員を増やす余裕はなく、
今いる人員で作業時間を延ばすことで対処するのが精一杯のようだ。
また、ニュースでもよく報道されている百貨店売り上げの低迷はかなりひどい。
旅行会社などの売り上げについては百貨店以上にひどいこともわかった。
企業の倒産件数については一時期に比べると減少しているようだが、
日銀による低金利政策もすでに限界まできているためこれ以上の効果は期待できない。
貿易・通関についてはやや回復傾向にあるが全体としてはまだまだ少ない。
最大の貿易相手国であるアメリカの経済状況の回復が期待されるが、
アメリカの状況は日本よりひどいようだ。
アメリカのGDPは世界全体の25%を占めている。また、アメリカのGDPの77%は個人消費である。
これを世界全体で考えた場合、全世界のGDPの18%はアメリカ人の個人消費でまかなわれていることになる。
しかしながら、現在のアメリカの失業率は日本の倍。貯蓄率も増加傾向にある。
全世界に多大な影響をもたらす、アメリカ人の個人消費が低迷してしまっているのである。
アメリカ国内の経済が回復し、アメリカ国内での需要が増えれば、
日本からの輸入も増え、日本の貿易収支が良くなり、日本国内の経済も良くなるはずなのだが。
日経新聞には米国の景気指標の数字も掲載されている。
たくさんある数字のなかには回復傾向が見られるものもあるが健全な状態に戻るには
まだ時間が必要そうだ。

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